前回は、リコールが発生してしまった場合の告知施策として、どのような施策があるかお伝えしました。
今回は、実際にYDMでサポートしたリコール告知の事例を紹介します。
紹介する事例はDMを中心とした施策になりますが、タイミングや回収フェーズなど、どういった課題に対してDMが効果的か参考にしていただけると思います。
目次
リコール告知に関して、企業様からYDMへ寄せられる相談として、以下のようなことが挙げられます。
基本的に製造責任者の方針に基づく市場対応によるものとなりますが、特に、発火・火災の恐れや、利用者の人体や生命にかかわるような重大製品事故が発生してしまった製品については、消費者の手元にある限り事故のリスクがあります。
そのため、最後の一個・一台まで回収が必要ですが、限られた予算で継続的にアプローチすることはままならず、当初はよかった回収率も下がっていきます。
生活者にアプローチするPUSH型の広告メディアとして、マスメディア（テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、デジタルメディアなど）の影響力は大きいですが、直接手元に届けられる紙メディアでは、伝えきれない情報を漏れなく伝えることができるため、対象商品の説明や対象品番が多い場合にも最適です。
また、DMは保存性が高いため、DMを受け取った方が別世帯のご家族に伝え、回収に至るというケースもあります。
YDMでは、宛名のないDMを中心に、新聞折込など各世帯に直接届けられる告知施策の提案が可能です。また、DMを配るだけではありません。年間1億通以上のDMを扱っている実績を生かし、他のチラシに埋もれずリコール告知であることが一目で伝わるクリエイティブ制作から提案いたします。
次の章では、実際にYDMで実施したリコール告知施策の事例を紹介します。
●クライアント：自転車メーカーA社
クライアントは、既に新聞広告と会員向けDMによる告知を行っていましたが、スポット的な広告投下と、潜在している利用者へ到達しきれないため、回収率の低下にお悩みでした。
そこで、YDMは対象製品の流通量とエリア特性を踏まえ、全都道府県の各世帯に対し「宛名のないDM」と新聞折込でのメディアミックスで情報提供するアプローチを提案・実施しました。
その結果、告知予算を効率的に配分し、全国規模の告知を行うことができました。
また、回収率が向上し、さらに継続実施することで回収率を維持することに成功しました。
●クライアント：自転車メーカーB社
CASE１のクライアント同様、既に他の施策で告知活動を行っていましたが、徐々に回収率が下がってきていることにお悩みでした。
YDMからは、潜在利用者の多い東京と大阪の一部都市を集中的に狙った「宛名のないDM」の配達を提案・実施しました。
また、コールセンターの受取状況も配慮したメディアプランにより、年間を通じて実施することで安定した受取体制と広告費用の抑制、回収率の維持に成功しました。
●クライアント：食洗器メーカー
対象製品のメインターゲットは高所得層で、セキュリティの厳しいマンションへチラシを投函することができないことがお悩みでした。
通常のポスティングでは配達を断られてしまうため、YDMでは事前にマンションの管理人や管理会社へ配達の目的を伝え、許可をいただいた上で各世帯にチラシの配達を実施しました。
これにより、回収できていなかったマンションへの告知を行うことはもちろん、部屋（世帯）ごとの状況（空き室、ポスト状況等）の報告をし、メーカー様の二次対応への橋渡しが実現できました。
このように、リコール告知といっても製品の流通の仕方や所在が判別しているかなど背景はさまざまです。
そのため、対象製品の流通事情に応じた告知を行う必要がありますし、回収や修理などの対応方法によっても、広告によるアプローチ方法を工夫する必要もあります。
YDMでは製品が流通する過程、対応方法なども丁寧にヒアリングし、回収率を高めるための最適なプランを提案します。
告知の仕方が分からない、回収率が下がってきているなど、リコール告知でお困りでしたらお気軽にお問い合わせください。